皇室とともに
警告
真面目な話
これまで教育長は、教員の数が足りないとして格安教員を増やしてきた。家畜の如く扱われて気の毒だ。怒っているが表に出さないことをいいことに踏ん反り返っていると見られていることに気付いているのか？この度、永岡大臣が、給特法見直しを指示した。中身が心配だ。文科省は教育を悪くするというGHQ 側の省庁。この機会に教育長がハッキリと大臣に物申しておくことをしないと部下から反感を表立って受けることになるという認識を持つことだ。
２０時までの残業を認めれば月５～６万円になる。30年で2,100万円になる。家が買えるという教員、校長。
過去の不払いも要求しないという。
教員を全て正規雇用にして給与を上げる。その後、公務員の給与をドンドン上げる派遣を無くする。
教育基本法に基づき教育を行うことが理解出来た者に教員免許を交付するという前提条件をしっかりと理解させると条件を付ければいい。
これを、文科大臣に申し入れて要求する。教員は喜ぶ。これはしなければならない。
道を切り開く行動に出るのか？長いものに巻かれて自尊心を捨てても生きるのか？生き方で変わる。統一教会問題も票が欲しいか欲しければ言い成りになれと言われて従ったふりをしてみせても何もしないわけにはいかない。それで、時が来れば旧悪露見する。報い受けることになる。色が変われど同じことでしょ。世の中強いもの勝ちです。商売でも同じ。生きるよりも生き方だと考える。自尊心を大切に生き抜く。最早これまでと。武士の一分。
人にできないことを出来るように努力し身に付けたら強い。思い知らせられる。それを少なからずしてきた。これからも。有難いことに長く行き過ぎたからやり易い。
歩のない将棋は負け将棋
（ ＾ω＾）・・・
永岡文科大臣が、給特法見直しを指示したそうです。午後８時までの残業代と過去の不払いを請求しないことを条件に認める。教育基本法に基づき教育を行うことが理解出来る教員にする。
私が文科大臣ならば、給特法廃止（ ＾ω＾）・・・ - gagakuheiwa’s diary (hatenablog.com)
西川元文科副大臣が、言ってくれたのではないか？
はじめに
文科省も大臣も総理も、国家の礎となる「教育」を本気で立て直す気概が全くない。国際金融資本、中国共産党たちの思う壺であり、日本の富や地政学的に重要な国土を奪われることを意に介していない愚か者であるから敵は調子に乗ってかさにかかって来る。昔の日本人は戦力差をもろともせずに立派に外交を司ってきた。ペリー来航の時も立派に戦って撃退した。思い出せ日本人。
敗戦後、GHQは素晴らしい洗脳教育を行った。敵ながらあっぱれの成果をあげた。日本人に合っていたのだろう。インド人は、原爆を２発も落とされたら未来永劫忘れない、復讐をすると言う。ある意味正しい。恨みをバネにして上手く立ち回り日本が世界の真の意味の平和を実現する唯一の国家である。その為には手段を選ばない。そういった、覚悟を持って戦っていかなければならなかった。
では、どうするのか？
悪くもない日本、日本人を悪者に仕立て上げた教育とは、真珠湾攻撃で日本は騙し討ちをした非道な国家だと教えてきたことにある。西教授の講座を学んで分かった。教科書を信用するなと、ノーベル賞受賞した先生が言っていた。学習指導要領に乗っ取って授業を進めることになる。が、さまざまな考えを教えることが、教科書を使って教えるですのでこれで運用すればよい。教科書にはこう書かれているが、一次資料によるとこうです。
真珠湾攻撃で話すと、
日本の暗号は真珠湾攻撃よりも１年３か月も前から米国に破られていた。公電が、すべて知られていたということです。英国はさらに、２年前から日本の暗号を破っていた。これでは、情報戦に敗れて戦争に勝てるわけがない。
ここで問題なのは、米国の対応です。真珠湾で撃破すればよかったがそれが出来ないお家の事情があった。当時の大統領ルーズベルトは、二度と戦争はしない、他国に関わらないといって大統領に就任した。米国民も、戦争なんて御免だ他国に関わりたくないということであったから米国は手が出せない。ルーズベルトは、日本が嫌いでコテンパンにしてやりたかった。そこで考えたのが、日本に先に手を出させることだった。重要な空母を嘘の命令で出向させた。後になってそのことが分かり文句を言った将軍だった指揮官を処分した。裁判により名誉回復に長ーい年限が掛かった。アメリカの重要機密文書は公開に３０年かかると思った。だんだんと公開されて裁判に勝利したという事です。詳しくは、歴史講座 真珠湾攻撃の真実と暗号戦 をご覧ください。詳しく、西鋭夫教授が解説している。日本人が誇りを持ち米国に臆することなくご機嫌伺なんてもってのほかです。政治家は、米国の顔を伺いながら政治を行っている愚か者です。これでは、国民を守れない。教育が良くなれば変わってくる。米国に対する態度が変わることで米国が改まってくる。教育とは、国家及び社会の形成者を育成することが目的である。これに当てはまる。西教授の指摘は正しい。
教育長が、少額年生から学年に応じて教えることを指示する。教育は反復学習です。そして、小学校で、国語の強化をすることで他の教科が向上する。教育勅語も教える。道徳教育の教科です。日本で教えることを廃止させた米国が自記憶民に対して、教育勅語を教えていることを保護者に教える。政治の愚かなことは、臆病で教育勅語を学校で教えてもよいと閣議決定して追跡調査をして指示を出さないところです。ついでに、衆参議院で、教育勅語を教えないと可決したことを撤廃させる。これができないことでも、米国の顔色を伺う臆病者、愚か者です。ということは、我々の代表であるから国民も臆病者、愚か者です。
教員には、教育基本法に基づき教育を行うことが理解出来た者に教員免許を交付する
意をしっかりと理解させる。保護者にもです。
これらを、各自治体の教育長がガンガンを実施していけば少なくとも２割の教員は向上する。そうしていきながら、教員の給与を上げることは無理であるから諦める。憲法違反である給特法を廃止するためにまず、保護者を味方にする。５～６万円はあがる。これで、教員はやる気が出るという。やる気を取り戻すことが先決です。昔は、塾に行かない人が多かった。無理に行かなくても済む教育の実施が出来るようになる。また、成績順にクラス編成して教育の向上を図る。其処には、『大御宝』の精神をしっかり教えることが重要です。
取り敢えず、これだけを実施していけばマスコミもほっては置かないでしょう。戦うんです。今なら間に合う。生徒の為に教育をしているんですよね（ ＾ω＾）・・・。
