恐ろしい規制緩和

           皇室とともに

日本の外交は、日本人の命を差し出しても行う。日米合同委員会の言い成りになっているからだ。これを排除することを国民が要求することです。政治家が参加できない日米合同委員会です。

(16) 日本の水道水は安全なのか⁉ラウンドアップは本当に大丈夫のなのか⁉定義と歴史と日米合同委員会から、よしりんが水道水問題を斬る‼ - YouTube

 

日米地位協定を国民の力で無くすことです。

 

(16) 真相討論 脱コロナへの道 ゲスト 宮沢孝幸 / 奥村 康 / 小林祥泰 - YouTube

 

消費税があるから地方が衰退する!

          皇室とともに

消費税についての誤解と嘘を国民に理解してもらうことが消費税廃止に繋がる。

不公平な消費税です。日本は、内需の国です。輸出は10数%です。国民の所得を増やさない岸田総理は嘘つき。所得倍増は無くなった。株主資本主義を止めれば実現出来ることもご存じの岸田総理。所得を増やせば景気は良くなる。

 今年は、全国統一地方選挙です。候補者が、消費税廃止に尽力しますで当選できる。国の制度の下で地方行政を考えなければならないから国に物言う。

国の言い成りできたから、国民は不幸へと突き進んできた。弱みを握っているのは、我々国民です。政府から交付金補助金を貰えなくなったら困るという発想が愚かな事です。そんなことをしたら、自分の首を絞めることになると教えてやればいい。

( ^ω^)・・・ 戦うということです。

『大御宝』の精神で。

拡散

(17) 消費税を廃止すべきこれだけの理由(室伏謙一×森井じゅん) - YouTube

 

その他、さまざまなことに対して国に間違っているといえる議員を、国民は有権者は待ち望んでいることを自覚しなければ日本の危機を回避できない。候補者は理解ください。

簡単に言えば、取り敢えず昔の日本に戻す。

昔の制度に戻すということです。

簡単なことであり、実績があるから弊害が少ない。そこから、更に良いものに改善する。

米国やグローバリストたちにとって都合が悪かった日本式の経済を潰すために圧力があった。それに、屈した政治家。国民が声を挙げて腐った根性を叩きのめして仕事をさせることです。国民の務め。

緊急 厚労省が、新型コロナワクチン被害者情報を開示しなくなった裁判

          皇室とともに

東京地方裁判所で行われた裁判です。その会見のユーチューブ動画は、すかさず削除されています。敵は、巨大な金を持つ製薬会社、無国籍富裕層たちです。

(16) 記者会見を終えて - YouTube

人口を5億から10憶人にしようとワクチンをメッセンジャーRNAに切り替えて接種させる。その工場が日本にできて稼働する。今度は、インフルエンザワクチンを遺伝子組み換えにする。岸田総理はビルゲイツたちの奴隷です。国民を売り払う恐ろしい人。皆さんは、事実を知りご判断ください。

京都大学名誉教授の福島先生が裁判を起こされた。みんなで、応援しよう。声を高らかに上げよう。マスコミは当然伝えない。

 

緊縮財政政策がなされない医療・介護は、間違っている陳情 - gagakuheiwa’s diary (hatenablog.com)

まだまだ、皆様に見ていただいていたので更新予定ではなかったのですが、緊急な情報を頂いたので掲載しました。遺伝子組み換えのワクチンは危険極まりないのです。医者も知らないという。だから、金になるならとワクチン接種に加担するのか。

金も大切ですが、誇りも大切。一度は死ぬのですから、死に方の問題です。お天道様に褒められたら最高!( ^ω^)・・・

ワクチン接種被害者救済を今年中に成し遂げよう!

 

国が、予算を提供するだけのことだが、岸田総理たちはビルゲイツからどうしてもらっているの、金貰ってるから国民を見殺しか?

本来、新しい病気や症状は大学病院などが主体となって臨床研究を進めるのが定石だが、現場の医師たちから見た現実は厳しい。関東の大学病院に勤務する内科医が内情を語る。

「大規模な臨床試験は患者を集めて説明し、治療や投薬をしてその結果をまとめるまでの工程でかなりの費用と労力がかかるため、製薬会社の資金提供によって成り立っているものがほとんどです。

 医師個人で行おうとしても通常業務に加えて行うのは相当厳しい。しかし製薬会社は、薬害や賠償金につながりかねない後遺症の研究には二の足を踏みます。そうした事情により、大学病院ではワクチン後遺症患者への治療が難しいのが現状です」

※女性セブン2023年2月16日号

緊縮財政政策がなされない医療・介護は、間違っている陳情

          皇室とともに

昨日出した陳情を今度は、財務省として対応していただく為に鈴木財務大臣に陳情を出しました。最強の財務省が生まれ変われば心強い( ^ω^)・・・

拡散しますが

 

    緊縮財政政策がなされない医療・介護は、間違っている陳情

                               2023年1月31日

                         愛知県稲沢市平和町下起南113

                                   今枝正晴

                                 09034248133

 財務大臣

  鈴木俊一殿

 

 日頃は、財務官僚に詰め寄られて針のむしろ状態で辛いお立場ではないかと拝察しております。緊縮財政政策が間違っていることは認識しておられて現代貨幣理論で経済運営をしなければならないと思っておられると考えて居ます。只ひたすらに、国家国民の為に財務大臣の職を全うする精神だけで良いのです。人はいずれ、他界するのです。思い残すことのないように精一杯職に励むだけです。

 緊縮財政政策は、医療に対して手心を加えてはいけない事です。巨大製薬会社に投資している人に媚び諂い国家国民の利益にならないことは今後行わないことが肝要です。財務省は、各省庁に対して理不尽な緊縮財政政策を権力により強要してきました。その結果、地方は疲弊し国民は、働けど働けど我が暮らし楽になりにけり。一生懸命に働けど給与は減るという不幸な境遇にあります。事態改善には、財務省の出世コースは現代貨幣理論に基づき成果を挙げた者が出世する組織に改編することです。その為には、人事権をお持ちの鈴木大臣が幹部の人事を現代貨幣理論を正しく理解し国家国民の為に働く(報徳思想)人物に改めることです。

 緊縮財政政策がなされていない医療についてお話いたします。参考文献は、「薬の9割はやめられる」松田史彦著です。無駄な巨額支出は、抗ガン剤治療です。抗ガン剤はガンに無力どころか、発ガン作用がある。厚労省は、優に30年もの間、国民や医師に教えなかった。

P95抜粋

 実際、船瀬氏が厚労省の担当官を電話取材して抗ガン剤の効果について質問したところ、担当官から「抗ガン剤でガンは治せないし、発ガン性があります」という答えが返ってきたそうです。  中略P96

 こういった真実の情報が優に30年もの間、一般の方はもとより、医師にさえまったくと言っていいほど伝えられなかったのです。私ももちろん知りませんでした。

 

 如何ですか、大臣。財務省は、本当にこの事実を把握していなくて無駄を省くことをしていなかったとは到底思えません。外資の巨大製薬会社や投資しているビルゲイツたちの圧力、工作により大切な国民の命を犠牲にして国益を棄損していたと断言したいのです。財務大臣としてどのような対策を講じるのでしょうか。

 抗ガン剤治療禁止で、毎年数十兆円が捻出されます。国債償還というくだらないことには使わない。このお金を有効に使います。

患者の為になる医療提供が可能な診療報酬改定など国民の為になることに使います。国民の健康が、薬を飲むほどに病気になり苦しんでいる状況がこの本を読むと分かります。健康診断の判定基準が健康を害していないのに不健康であるかのように評価されていることも問題です。

コレストロールが高い、お薬飲みましょう。血圧が高い、お薬飲みましょう。眠れないから、お薬飲みましょう。というように薬を飲むことで副作用により新たな病気を作り出す。製薬会社が儲かる。財務官僚も儲かる?

薬は毒であり(自然界にも、人の体にも存在しない化合物であるから)必要な時だけ服用する。慢性的に服用すると副作用により病状が悪化する。市販薬も含めて“西洋薬”は基本的に化学物質で、「副作用のない薬はない」とりわけ多いのが「抗OO薬」「OO拮抗剤」「OO阻害剤」「OO抑制剤」という薬です。

抗生物質は“魔法の薬”ですが、副作用の強い薬です。緊急時には必要な薬です。

また、多剤投薬の問題もあります。薬に効き目がないために薬の種類と量を増やしていくと、副作用で新しい病気を作る。患者側が薬をやめないと病気になるという認識を持たせる。そして、医者が減薬、断薬させることができるように再教育を国がする。その為の予算を財務省が十分に確保することは結果的に医療費が減る、国民は健康になる。それが正しい、緊縮財政政策です。これまでは、ただ闇雲に予算削減をしてきただけです。これからは、結果を重視することです。そのために、松田医院が、日本初の「薬やめる科」を開設しました。ここを参考に日本中に広めることを財務省が主導するのです。厚労省は従います。国民が賛同するからです。

 

まとめ

 ・抗癌剤治療廃止で、毎年数十兆円が捻出される。

 ・厚労省に、医師が患者の為となる診療が出来る診療報酬制度に改めさせる。

 ・「薬やめる科」を全国に作る為の予算を付けて厚労省にやらせる。

 ・財務省の組織を、現代貨幣理論で成果を挙げた者が出世できる組織に改編する。

 

以上、宜しくお願いいたします。

鈴木財務大臣ならば、実現できます。

抗ガン剤はガンに無力、発ガン作用がある陳情

          皇室とともに

たった今、加藤厚労大臣事務所(地元事務所3か所)にFAXで陳情を送信しました。前回の陳情で、速やかに大臣に手元に陳情が渡されていなかったという苦い経験がありましたのでこうしました。( ^ω^)・・・

国民が黙っていると、損をします。

 

抗がん剤治療を止めさせることができるのは、国民の意志です。緊縮財政政策を止めさせる手立てになります。

 

          抗ガン剤はガンに無力、発ガン作用がある陳情

                                2023年1月30日

                         愛知県稲沢市平和町下起南113

                                   今枝正晴

                                 09034248133

厚生労働大臣

 加藤勝信殿

 

これからは。米国の顔色を伺うことなく国家国民の為になる厚生労働行政を行っていただきたく存じ奉ります。「新型コロナウイルス感染症ではない」と厚労大臣サマが宣言くださるだけで学校はもとより日本国民は救われます。2類に指定した合理性はありません。勿論、イベルメクチンを新型コロナウイルスに効く薬であると認可くださることは当然のことです。

また、薬は毒です。必要に応じて適切に薬を使用する。切り札として薬を使用する。製薬会社は、薬を多く売りさばくことに尽力します。その為には、金をばら撒きます。国民が健康に対して心配するように健康維持に薬を使用しようとするための宣伝活動をしています。その対抗手段として、食品の残留農薬規制を適切に改善ください。農林水産省は、種苗法改悪により残留農薬を大幅に緩和しました。他省庁のことではありません。医療費が、増加している原因になります。そのことも、大臣は認識しておられることと思います。農林大臣とも連携して国民の健康をお守りいただきますようにお願い申し上げ奉ります。また、健康診断の基準値を見直す機運が出てきましたが、巨大製薬会社等による圧力でその機運が小さくなっています。国を挙げて戦ってください。国民の為に、主権国家であることを証明頂きたく存じます。

ビルゲイツ等に媚び諂わずに、日本国民の為にお働きくださるようお願い申し上げ奉ります。

 

本題に入ります。情報源は、「薬の9割はやめられる」松田史彦著です。

抜粋 P94

抗ガン剤はガンに無力どころか、発ガン作用がある 

抗がん剤の真実

 

抗ガン剤治療は現在、手術・放射線治療と並んで、ガン治療の3本柱の一つとされています。

しかし近年、「抗ガン剤の真実」とも言うべきことが明らかになってきました。「ごく一部の疾患を除き、抗ガン剤治療は巨額の費用が必要とされながらも、患者を副作用で苦しめ、命を縮めさせるだけのものである」という認識が、一般にも徐々に広がってきたのです。元慶應義塾大学医学部放射線科講師の近藤誠医師や、Tokyo DD Clinic内海聡医師、ジャーナリストの船瀬俊介氏らが啓蒙に尽力されたおかげでしょう。

抗ガン剤がガンに無力どころか、発ガン作用さえあることは、実は厚生労働省アメリカの議会もどうやらずっと以前からわかっていたようです。

実際、船瀬氏が厚労省の担当官を電話取材して抗ガン剤の効果について質問したところ、担当官から「抗ガン剤でガンは治せないし、発ガン性があります」という答えが返ってきたそうです。

またアメリカ国立ガン研究所のデヴィタ所長(当時)は1985年、議会で、「抗ガン剤による化学療法は無力だ。抗ガン剤を投与しても、ガン細胞はすぐに反抗ガン剤遺伝子を変化させ、抗ガン剤を無力化させてしまう。それどころか、強い発ガン性で他の臓器などに新たなガンを発生させる」と述べています。抗ガン剤が実は発ガン剤だったとは、衝撃的な見解でした。

続いてアメリカ議会ガン問題調査委員会は、

「抗ガン剤多剤投与グループは、投与しなかったグループに比べて、命に関わる副作用が7~10倍になる。ガンが小さくなっても、5~8カ月で再増殖するため、生存期間は短い。ガンを治療しないほうが長生きする」

と報告し、「抗ガン剤投与でガン患者は救えない」と結論づけています。

こういった真実の情報が優に30年もの間、一般の方はもとより、医師にさえまったくと言っていいほど伝えられなかったのです。私ももちろん知りませんでした。

 

私はこの情報を、参議院厚生労働委員長山田宏事務所に確認しました。大臣が、知らなかったとしても仕方のないことです。が、知ったからには「薬の9割はやめられる」をお読みいただき医療行政が患者の為に行われる医療に改めていただきたいのでございます。

抗ガン剤治療禁止をすることで、毎年数十兆円が無駄に使われることが無くなります。その金で、診療報酬も見直すことができ、さまざまな増税を行おうとしていることを止めることができます。

診療報酬は、薬を多くだしたほうが儲かる。診療ベットの回転率を上げると利益が上がるものになっています。医師の技術料が適正ではありません。患者の為に医療を行った医師が儲かるように現在の診療医療報酬が改定されて今よりも儲かるように改めてください。これは、岸田総理の所得倍増方針に基づくものです。新型コロナワクチンを接種すると儲かり患者のためにならない、副作用によって苦しむ人を量産することに平気で加担する医師がいなくなるように指導することも大切です。何よりも厚生労働省が国民の為になる行政を行う。工作により国民を苦しめる省庁にしないように大臣として全身全霊で米国に媚び諂うことなくご尽力を賜りますよう重ねて伏して御願い奉ります。

全国民を代表いたしまして陳情いたします。

今枝正晴拝

5月8日までに、2類からの除外をさせる

          皇室とともに

国民は、新型コロナウイルス感染症を5類に移行することに断固反対しなければならない。また、イベルメクチンをコロナ薬として認めさせることです。ビルゲイツたちの利益の為の5類です。危険極まりない新型コロナワクチンをこれからも日本人に接種させて弱体化させる。

新型コロナ5類移行 マスクは屋内外とも「個人の判断に委ねる」(毎日新聞) - Yahoo!ニュース

全国統一地方選挙の公約の一つにすべきことです。地方から国を変えるとは、

最早、世界経済フォーラム、無国籍富裕層の巨額な金の力で国家国民の為の政治が行われなくなった。与野党ともに同様です。保守が薄らいだ。自民党愛知県連は、左翼だ。証拠は、国際芸術祭あいちトリエンナーレを止めない、謝罪をして償わない大村現知事に知事選公認を出した。過去の実績を評価したと言ったことです。金に目がくらみ利権のみで、国家元首天皇陛下の事なぞお構いなしという呆れた実態に県民は怒りを露わさなければ皇室に天皇陛下に申し訳ない。

「新型コロナウイルス感染症ではない」と政府に言わせる。 - gagakuheiwa’s diary (hatenablog.com)

この記事にも示しました通り、政府に「新型コロナウイルス感染症ではない」と統一地方選において多くの候補者が、街頭演説で有権者に訴えることです。まだ、変えられる。学校においても、ただの風邪がインフルエンザと同じ扱いをしなければならなくなります。教員の負担が倍になる。

一番の権力者は、国民です。歴史を見ても、暴君は民により滅ぼされる。皇紀2683年の歴史を持つ日本は、『大御宝』により国民とともに歩んできた。これからも、皇室とともに日本国民は栄えていく。皇室を支えていく限りにおいて。

 

マスコミの報道の仕方は、松野官房長官の官房機密費の悪用によるものであるとも言える。勿論、外資の株主の力も当然ある。国民は、理解し情報の裏を読めるように訓練しなければならない。

イベルメクチン認可させよう!

           皇室とともに

 新型コロナウイルス感染症に対する政府広報がテレビで放映されていた。

それは、ワクチン接種推進であり明らかなインフォームドコンセント違反です。ただしくは、イベルメクチンも承認いたしました。国民の皆様方が情報を精査してどうなさるか判断ください。くらいのことを短い時間のCMで伝えることは税金を使う意義があるが、ワクチン接種を強要するかのようなものは税金の悪用です。岸田総理は、ビルゲイツと何回も会談している。外資の巨大製薬会社の投資をしているビルゲイツです。安全性の確認が無いワクチンを国民に接種させ続けて国民を苦しめている。

全国統一地方選が始まった。こういうことを国に政府に堂々と言える知事、議員を一人でも当選させることは有権者の義務だ。

 

コロナウイルス感染症対策推進本部が2020年5月18日に各都道府県、保健所設置市、特別区の各衛生主管部(局)に出した「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き(第2版)」のなかで、「適切な手続きを行ったうえで、イベルメクチンのCOVID-19への適応外使用を認める」旨を明記している。疥癬や糞線虫症の薬として認めていたイベルメクチンを、適応外であるCOVID-19に使ってもかまわないとする通達はすでに出ているのだ。「診療の手引き」には、「米国の観察研究において、イベルメクチン投与により死亡率が低下する可能性を示唆する結果が報告されている」という記載もある。

イベルメクチンはコロナ治療に有効か無効か 世界的論争の決着に日本は率先して取り組め : 読売新聞オンライン (yomiuri.co.jp)

 

イベルメクチン認可で、新型コロナウイルス問題克服へ

提言では、日本での感染者数の増加を「数日以内に抑え込める可能性がきわめて高い」という方法を、こう説明している。

「イベルメクチンを中心としたプロトコル(手順)にビタミンを加えたものによって、この病気のすべての段階を予防、治療できることが、何十もの査読ずみの研究成果として明らかになっています。この非常に安全、効果的、かつ安価で広く入手可能な薬剤は、ノーベル賞を受賞した優秀な日本人研究者によって、約50年前に世界に与えられたもので、今回のパンデミックにおいて、何十万人もの新型コロナ患者とその家族に救命効果をもたらしたことは、世界的に評価されるべきです。イベルメクチンが広く配られると、プログラム開始後、10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少します。これはメキシコ、インド、ペルー、ブラジルなどの国々で実際に起きた成果です。(中略)世界の目が東京に向けられているいま、日本のリーダーたるあなた方にとっては、パンデミックから抜け出し、当初意図されたように開催することで五輪の栄光を世界に示すチャンスです」

「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは | デイリー新潮 (dailyshincho.jp)