これが名古屋市教育委員会の本性だ！流石、広沢名古屋市長と前河村市長

　　　　　　　　　皇室とともに

まずは、名古屋市保護者の皆様このメール回答をご覧ください。

教育基本法違反と子どもの自殺を無くすために当時の河村市長の意思・命令を無視しそれを、見過ごす現河村衆議院議員と現広沢名古屋市長。

名古屋市の保護者の皆様、ご覧になって事実確認から始めてください。そして、保護者に拡散してどうされるかをご判断ください。このままでは、子どもの将来は暗闇と正しく成長できない状況になります。

DX推進は、先進国のスウェーデン、ノルウエーが教育の低下を認めて廃止したことはニュースでご存じのことです。愛知県教も名古屋市教も本気で教育衰退を望み目指しているということになります。保護者は、黙認するのか？

今日、市教総務課に新たな提案をした。DX推進課廃止で、「真実の歴史教育推進課」を作ることを提案した。スタンフォード大学フーバー研究所リサーチフェローを2023年まで40数年間務められた西鋭夫教授の本「国破れてマッカーサー」「占領神話の崩壊」等を教員が学び子どもに教える。

　簡単に１例を挙げると、日米諒解案（にちべいりょうかいあん）（了解のこと）を日本側3名と米国側ルーズベルト大統領，ハル長官たちがつくった。満州は日本領と認められたから日本陸海軍も賛成、たた一人松岡洋右外務大臣だけが反対したために近衛文麿総理は、ルーズベルト大統領と合意できなかった。その為に、真珠湾攻撃も本土空爆も何百万人もの日本軍人の死も2発の原爆投下も防ぐことができなかった。この事実を教えない教育は一体何でしょうか？詳しくは、「徹底検証『”戦争”を選んだ男たち』幻のスパイ文書が暴く真珠湾攻撃への道」ダイレクト出版をご覧ください。全く嘘の歴史を教えられて信じてきたことに憤る方、呆れる方さまざまでしょう。歴史の真実を知りこれからの日本の歩み道を国民が一人一人考えて議論すべきです。その為の教育は、絶対に必要不可欠です。

名古屋市教育委員会人事課からの回答です。1か月半もかかる返事です。通常、2週間以内が役所の原則です。

今枝　正晴　様

こちらからの返信が遅くなり、申し訳ございません。

いただきましたご質問及びご意見につきまして、以下のとおり回答させていただきます。

○新しい学校づくり推進課に関するご質問について

　新しい学校づくり推進課は、令和４年度より設置した部署（当時の組織名は、新しい学校づくり推進室）で、

　当時、学びのコンパス策定や一貫教育といった『学びの改革のための施策』、不登校児童生徒の支援など、

　『安心安全な居場所づくり事業』、『学校における教職員の働き方改革』等を所管する部署として設置しております。

　また、上記のほか、学校教育の目標達成に資する教育行政課題への対応に当たることを期待される部署となります。

○教育ＤＸ推進課に関するご意見について

　同課は、情報化施策の総合的な企画及び推進に関することをはじめとした分掌事務を担っており、

教育委員会事務局といたしましては、引き続き組織を設置する必要性があると判断しております。

○教育基本法に基づく教育に関するご意見について

　教育基本法に基づく教育の推進に係る貴重なご意見もありがとうございます。

　本市におかれましても、教育基本法の考え方を踏まえた教育活動の実施に、引き続き取り組んでまいります。

以上になります。

本市教育行政へのご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

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名古屋市教育委員会事務局　人事部人事課

Tel : 052-972-3208　Fax : 052-972-4175

e-mail :a3208@kyoiku.city.nagoya.lg.jp

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-----Original Message-----

From: info@gagaku-heiwa.jp <info@gagaku-heiwa.jp>

Sent: Monday, October 13, 2025 6:00 PM

To: a3207@kyoiku.city.nagoya.lg.jp

Subject: 人事課への質問

岩見課長補佐へ

お世話になります。

人事課に渡してください。

人事課が組織改編を担当しています。前市長の河村さんが、一人も死なせない名古屋

実現のために「新しい学校つくり推進課」を作りました。が、前坪田教育長がやった

ことは、ナゴヤ学びのコンパスを作らせて見当はずれのことをやっています。ハイ

パー・メリトクラシーが原因で自殺が増える。教員が教えないで子どもに考えなさい

と言って低レベルの教育を続けています。学力低下を推進しています。新しい学校つ

くり推進課はどういう定義に基づく新しい学校つくりを推進しているのかを訪ねても

絶対に答えない。組織改編をした人事課としては、新しい学校つくりの定義を答えら

れるはずです。メールでご回答ください。人事課としての回答です。

DX推進課は、いりません。学力低下と５Gの高い電磁波が健康被害を起こします。廃

止して、「教育基本法に基づく教育推進課」を立ち上げて自由に教えるの実践をする

ことで教育が向上します。

全国で教育基本法に基づく教育が受けられるを基準とすることがこれからの常識にな

るべきです。検定教科書を使って教育が受けられるは政府による偏向教育となってい

ます。政治の教育への介入です。

教育基本法第一条第二条第九条第十条の要点を覚えて理解する。これに基づく教育を

自由に行う。そうすれば、正しい教育競争が起き教育の向上と保護者が教育への正し

い理解が進み学校で間違った教育を正すことになり教育と教員を良くすることができ

ます。

人事課として、推進してください。部長が反対したら、教育基本法違反となります。

地方公務員法第32条違反となります。その点を指摘してやればいいのです。

前向きな回答を期待します。広沢市長も松尾副市長もあてにならない人物です。法に

基づく行動をしてください。保護者とともに

「子どもは親の宝」はてなブログ今枝に掲載してあります。拡散ください。保護者

は、理解しています。

子どもは親の宝 - gagakuheiwa’s diary

日本の政治を支配しているのは政治家じゃないですよ｜スタンフォード大学フーヴァー研究所リサーチフェロー（1977-2023）西鋭夫教授

　　　　　　　　　　皇室とともに

日本の政治を支配しているのは政治家じゃないですよ｜スタンフォード大学フーヴァー研究所リサーチフェロー（1977-2023）西鋭夫教授

世界を基準にするのではなく、日本を基準にしていく。

移民を受け入れて成功した国はない！

人口問題はあるが、明治維新の時は、3000万人の人口、今は、1億2・3000万人

定年制要らない

103万円の壁取っ払う

日本人は優秀な人材である。

政治家の弱点を攻撃して政治を改める。名前を書いて教えてやれば参考にする。第一歩である。

私の陳情や文句、無駄ではないようだ（　＾ω＾）・・・

「エーデル革命」の是非を問うための国民的議論を始める陳情

　　　　　　　　　　皇室とともに

国の歳入を見なすと同時に歳出削減（無駄なものは無くす）を行わなければなりません。国の歳出の大きなものは社会保障費の医療・介護費用です。年間55兆円さらに増大する。がん検診とがん治療と抗生剤です。今でも、がん治療は、寿命を延ばすことができないと統計学で示されている。医者は、がん検診も受けない。知らない方がいいからです。早期発見、早期治療は、がんという病には当てはまらない。

日本でも、国民的議論を行って「エーデル革命」を行うかを議論することです。5年10年かけても結果を出すことです。今の制度で得するものは、大反対します。

　　　　　「エーデル革命」の是非を問うための国民的議論を始める陳情

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和7年11月30日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛知県稲沢市平和町下起南113

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　今枝正晴　09034248133

財務大臣

　片山さつき殿

　初の女性財務大臣御就任おめでとうございます。さっそく、財務省改善に取り組み積極財政政策を始めてくださりまして、ありがとうございます。財務省官僚の中には、長年続く緊縮財政政策を止められて苦々しく感じる方も多いのではないでしょうか。私は、常々間違った緊縮財政を行っていると感じてきました。正しいやりかたを財務官僚に理解させることで、積極財政に転じると考えます。その為の提案をいたします。情報元は、「偽善医療」木村盛世・藤井聡共著の本です。

前置き

　日本国民は、勤勉で日々一生懸命働いて生き抜こうと頑張っています。悪政だと知りながらも甘んじて暮らす。間違った情報をみんなが言っている、ＮＨＫやテレビが言っているからと情報を鵜呑みにして暮らしています。医療に関しても正しい情報を提供してインテリジェンスを働かせて「エーデル革命」を国民が選択するかの機会を提供することは税の無駄を省き国民の生命や健康を守ることになります。

次に

　国民は、減税を強く望んでおります。国民負担率は、約50％近くになっております。嘗ては、25％ほどでした。国が国民からむしり取っている状態です。55兆円の税金の多くが介護・医療費で医療業界に流れています。そして、介護・医療費は、科学的エビデンスがなく費やされているという問題があります。これに手を付けると大やけどをするという事実があります。財務省は、財政全体のＰＢで医療費の増大に間接的に抑制していますが、根本的な緊縮財政政策に取り組むべきです。その為の提案は、財務省内に「エーデル革命推進プロジェクトチーム」を立ち上げて、国民的議論を行い国民が「エーデル革命」を支持すればそれに必要な法改正を速やかに行うのです。

これらを推進するには、国民に理解させるためにも病院、開業医が黒字を出さなければならないということで国民に間違った考えを与えています。患者にとって良い治療ではなく収益が上がる治療を患者に勧めることになります。開業医の主要な「収入源」は、がん検診とがん治療と抗生剤です。がん治療は非常に収益性が高いにも関わらず、科学的エビデンスに乏しく効果がない場合もあるにもかかわらず治療が続けられています。抗生剤の普及によって日本は耐性菌が蔓延する国家になってしまいました。国民全体が集団的に不健康になってしまいました。国民の病気に対する認識も間違ったことが植え付けられています。ほとんどの高齢者にとってがん治療は、確率論的に言えば間違いなく不要だと言います。データを見ても治療行為によって平均寿命が延びることは全く言えないことははっきり示されています。例えば、手術をすることで乳がんでの死亡確率が減るかどうかを調べるためには、何百万人もの治験者が必要ですから実質的には無理です。しかし、がんは身体中にできることを考えれば、どんなに早期発見、早期治療しようとも「最終的に寿命は延ばさない」ということが確固たる事実になりつつあります。確率論的に寿命は延ばさないということを我々は知りません。こういったことを知らない国民は「エーデル革命」について賛否を決められない状況にあります。財務省としてどうやって情報提供するかを考えるべきです。総務省も協力して事実を国民に伝える。スウェーデンが「エーデル革命」を成し遂げた経緯と現状を教えることも必要です。NHKを使って事実を伝える番組を盛んに行う。放送法第一条には、民意を成熟させることを目的にすることが書かれていることを総務省の放送法担当者は、教えてくれました。これに基づき「エーデル革命」を行うか否か国民に伝える番組を盛んに制作させることです。このことについて、違反すれば停波すると断言しても全く問題ありません。法の厳守です。国民がどう判断するかは国民に任せる。その結果を受けて政策をつくる。

　「エーデル革命」とは、医療と介護を明確に区別する改革で、それまで、「介護」するサービスを「病院」で続けるといういわゆる「社会的入院」と呼ばれるケースが多く、それが医療現場を逼迫させていたのですが、それが抜本的に減少しました。これまでの利権を失う者たち、企業は猛反発するでしょうが、国民が大切です。国民あっての国家です。

　まとめ

・財務省内部に、「エーデル革命推進プロジェクトチーム」を立ち上げて国民に判断をゆだねる。

・総務省が、放送法第一条に基づきNHKに番組を制作させて国民に事実とエビデンスに基づく情報提供をする。

提案

　稲沢市役所総合政策課に「偽善医療」を渡してきました。市民がこの問題に賛否の結論が出るまで議論することを求めました。稲沢市民病院管理課にもこの問題に取り組むようお願いをしました。第一歩として片山議員秘書が、市長に対して「エーデル革命」について市民議論を行っていただけますかと言っていただけると実施してくれるはずです。そこから始めるのも第一歩です。5年10年かけて実現できるようにする。

病院の赤字は国が補填すればいい

　　　　　　　　　　皇室とともに

病院“7割赤字”医療現場で何が？【#みんなのギモン】 | Watch

このニュースで、主な収入源について真実を報道できない。医師会がスポンサーであるからだ。開業医の主な収入源は、がん検査、がん治療、抗がん剤です。がんは、高齢者はしない方がいいという統計学が出ている。医者は、自身のがん検査をしない。不安になるだけであるからだ。40年前と現在の治療は結果的に変わらない。

民意を成熟させる目的がある放送局です。放送法第一条にそれが明記されている。医師会がスポンサーであるからその意向が反映されたニュース番組になっている。停波になって当然だ。

詳しく知りたい方は、

「偽善医療」ご覧ください。金亡者の実態が分かる。そんな中でも赤ひげ先生はいる。

「エーデル革命」を推進すべく国民に真実を伝えて国民がこれを選択すれば実施すればいい。

医療を行う上で、黒字を出すということは、患者にとって良い治療ではなく如何にして利益を上げるかの治療になってしまい患者を苦しめる結果になっている。

国民は、真実を知る努力をしなければならない。政治を動かそう。

【海外の反応】審査員全員が満点を出した！コンクールでHIMARIが見せた伝説的演奏を一挙公開！【吉村妃鞠,HIMARI】

日本の世界に誇れるバイオリニスト

ガン検査やるべきではない！

　　　　　　　　　　皇室とともに

がん検査をするべきではない。

医者は、統計学に精通している。得意です。

　致死率、重症化率、あるいは、がんになりやすいかどうかなど、科学的な数字として現れる。医者は、がんの早期発見や高齢者のがん手術に意味がないことに気付いている。だから、自分は行わない。しかし、患者さんには手術をする。こういう医者が圧倒的に多いことを知るべきです。

がん検診をしない医者が多い。がん検診でつらいものが見つかっても仕方がないからです。がんだと分かって精神的に落ち込んで、治療をしてつらい思いをしても寿命が変わらないのであれば、見つけない方がいい。特に、高齢の医者はまず、がん検診をやらない。抗がん剤の副作用が激しいから体がボロボロになっていく姿を医者は見ているから普通の医者は、がんを見つけて治療しても仕方がないと考えている。

この事実を我々は知らなければならないと考えている。テレビでがん検診の宣伝をしている。単なる営業だ。恐怖心を煽っての金儲けだ。人助けの気持ちは微塵もない。開業医の主たる収入は、がん検査とがん治療と抗生剤だそうだ。これを売りつけないと赤字となる。食べていけないから他者に売りつける。ひどい話だ。だから、社会保障費の中の医療費が年々増大して我々が税金で巻き上げられる。

エーデル革命

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日本でも国民的な議論を行ってエーデル革命を実施するかを決めなければならない。現在の社会保障費の中心に位置するのが介護・医療費が55兆円であるが、増加の一途である。

治療が終わっているが、家庭の事情、経済的な理由、あるいは介護環境の不足といった社会的な要因によって、やむなく長期にわたり医療機関に入院し続ける状態を意味するのが社会的入院という。この「社会的入院患者」を介護施設や自宅介護できる状態を作り、それを通して、医療需要を現存する医療供給力で、十分対応な水準にまで大幅に削減させることができた。日本もそうすべきだと考える。厚生労働省の資料に基づき55兆円がいくらまで下げられるかを試算するべきだ。

これは、日本保守党が無駄を省き減税すべきだと言っている。エーデル革命は、大きな一例だと私は言いたい。その為には、政治を動かす国民の大きな声が必要不可欠である。

夕張パラドックスとは、

財政破綻､病院消滅の夕張で老人が元気な理由 心疾患と肺炎の死亡率が大きく低下 | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）

2006年に財政破綻した北海道夕張市で、医療提供体制を大幅に縮小したら、高齢者が健康になったというものです。

「9割の薬は飲まなくていい」という本もある。気休めや無駄に薬を飲んで病をこしらえている。免疫力向上、栄養、休養に心がけて腹立つことを止めるようにするべきだ。

「偽善医療」という本を読めば如何に金儲け主義で人を犠牲にしてでも金を欲しがる輩が多いかが分かる。呆れかえる。でも、いい医者、赤ひげ先生もおられることに感謝申し上げる。患者が恐怖に煽られてジタバタせずに泰然自若に対応できるように日々訓練すべきだ。いつかは、おわる。ならば、苦しまずにコロリと。いけたらいいね。叔母は、おわれた。

自治体も、がん検診止めればいいのに。節税。交付金どんどん削られているのだから無駄を排除だ。

　なぜ、開業医や病院は赤字を出したらいけないのか？人件費と院内清掃費位である必要経費。黒字にするには、がん検診、がん治療、抗生剤を使うことである。営業上の理由で行っている。患者のために行える環境を国が作ることで医療費は削減できる。国民も健康になる。

宣伝に踊らされてがん検診受けないことだ。

世界に誇れる日本の13歳ソリストHIMARIさん

【報ステ】13歳のバイオリニストが成し遂げた“音楽界最高の栄誉” ベルリン・フィルハーモニー管弦楽団 定期演奏会ソリスト HIMARIの挑戦に独占密着【Berlin Philharmonic】

【報ステ特別演奏】天才たちが認めた12歳の音大生・HIMARIに密着取材 その表現力の源は…【完全版】

落ちる日産…トランプ関税でもトヨタが米国で勝ち続けられる理由を解説｜スタンフォード大学フーヴァー研究所リサーチフェロー（1977-2023）西鋭夫教授

　　　　　　　　　　皇室とともに

(1) 落ちる日産…トランプ関税でもトヨタが米国で勝ち続けられる理由を解説｜スタンフォード大学フーヴァー研究所リサーチフェロー（1977-2023）西鋭夫教授 - YouTube

自民党は、自国民のかわいそうな方々を無視してきた。岸田首相は、ウクライナ人が可愛そうといって飛行機までチャーター便をだして日本に連れて来たしまった。今、その人たちは本国に帰ったのか？日本人を見殺しにして海外へ金をばら撒く自民党は支持されるはずはない。反省できるのか自民党？高市総理に期待する。

・比例50議席削減は馬鹿げている。都道府県定数10にして国のことを考えられる議員を増やすことだ。

・高校無償化も学力低下を招く。が、阻止できない状況である。ならば、教育職員免許法に教員免許交付の前提条件が抹消されている。文科省は、今も前提条件は、あるという。教員たちの実情は、覚えない、無視して教育をする教育長、教員である。そこで提案、教育基本法に基づき教育を行う前提条件を法に明記する。教育基本法第一条第二条第九条第十条の要点を覚えて理解する。一番欠けているのが、教員第九条の教員は、自己の崇高な使命を深く自覚してその職責を遂行するを徹底的に大学4年間で叩き込むことだ。

島田洋一保守党議員に陳情で出してある。また、総理、財務大臣にもFAXを送信してある。どうなることか？

高市首相の発言に中国猛反発…真の理由は「国内事情」？｜スタンフォード大学フーヴァー研究所リサーチフェロー（1977-2023）西鋭夫教授（11/20収録）

　　　　　　　　　皇室とともに

高市首相の発言に中国猛反発…真の理由は「国内事情」？｜スタンフォード大学フーヴァー研究所リサーチフェロー（1977-2023）西鋭夫教授（11/20収録）

西教授曰く、中国は台湾に手が出せないと言っている。

高市総理は、斬首してやると言われた当事者だから余計に国外追放にすると言いやすかった。阿保ではない者たちが何と言ってきても異に返さずすべきだった。取り巻きが戦う意識と戦い方を知らなさすぎる。ブレーンに元軍人を入れるべきだ。自民党は、支持されない政党であり高市人気が最後の砦である。潰せれるものならばやったんさいでいいのだー（　＾ω＾）・・・

お上品すぎるよ、この場合は。

男が男らしさを発揮して支えてやれよ。

初めから保守党は、ペルソナ・ノングラータ発動で国外追放すべきだと言っている。私も同じ考えです。ガツンといかないと国益を損ねる。