公教育で軍事教育は、平和教育です。

           皇室とともに

軍事費増強ではあるが、中身が日本を防衛することが出来る軍事費の使い方でなければならないが、米国の軍需兵器在庫一掃であるならば意味が無い。税の無駄使いだ。兵士の給与大幅増、待遇改善と日本国民の兵士に対する尊敬を持つための意識改革が必要である。戦争をする為ではなく戦争をさせない軍隊にする為のものでなければならない。

【1兆円増額】国防力を、今上げなければいけない理由を高市が説明します (youtube.com)

話せばわかるだ、戦争反対で平和は維持できない。弱肉強食あることを理解して日本国に手出しをしたら完膚なきまでに叩き潰されることを理解させて平和を維持する。核無き国はウクライナと同じ運命となる。

ドローンで災害復興を加速できるものを開発する。日本は、大きく出遅れている。サイバー空間においても石器時代にあることを国民は理解することだ。

情報をテレビから得ることでは目暗と同じである。放送法第一条の三には、民意の成熟を図ることを目的とすることが明記されている。これを国民の力で厳格に実施させるようにする。首長が市民・県民に訴えて声を挙げてもらうことは大きな戦力となる。

戦う気概が日本を救うことを理解し行動することだ。

民意の力は最強である。

西鋭夫教授は、日本はお金がない、外国にお金を出す余裕がない。鎖国すればいい。世界から取り残されればいい。徳川時代はながらく平和であった。

公教育を変えるには、外圧で変えることだ。

穏便に教育を図る考えが子どもを不幸にする。