皇室とともに
メディア通信 第86号 平成30年5月1日
小山理事長・高池理事の誌上対談
NHK対策の要点
①「大切なお知らせ」と題する大型封筒が届いたら、NHK会長宛に「受信料不払い理由通告書」を内容証明郵便で送る。
②再度同種の郵便が来たら、通告書のコピーと共に「質問状」を請求元のNHK支局に配達証明で送る。
③その後の請求書は、半年ごとに①②文書のコピーを同封して返送する。その際
「メディア報道研究政策センター会員」と明記すれば、訴訟回避に有効!
一連の書式サンプル等は、センターに完備。御遠慮なく、お問い合わせください。
世直し、日本再生に向けて国民が立ち上がらなければ政治は何もできない
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