皇室とともに
たった今、加藤厚労大臣事務所（地元事務所３か所）にFAXで陳情を送信しました。前回の陳情で、速やかに大臣に手元に陳情が渡されていなかったという苦い経験がありましたのでこうしました。（ ＾ω＾）・・・
国民が黙っていると、損をします。
抗がん剤治療を止めさせることができるのは、国民の意志です。緊縮財政政策を止めさせる手立てになります。
抗ガン剤はガンに無力、発ガン作用がある陳情
2023年1月30日
愛知県稲沢市平和町下起南113
今枝正晴
09034248133
厚生労働大臣
加藤勝信殿
これからは。米国の顔色を伺うことなく国家国民の為になる厚生労働行政を行っていただきたく存じ奉ります。「新型コロナウイルス感染症ではない」と厚労大臣サマが宣言くださるだけで学校はもとより日本国民は救われます。2類に指定した合理性はありません。勿論、イベルメクチンを新型コロナウイルスに効く薬であると認可くださることは当然のことです。
また、薬は毒です。必要に応じて適切に薬を使用する。切り札として薬を使用する。製薬会社は、薬を多く売りさばくことに尽力します。その為には、金をばら撒きます。国民が健康に対して心配するように健康維持に薬を使用しようとするための宣伝活動をしています。その対抗手段として、食品の残留農薬規制を適切に改善ください。農林水産省は、種苗法改悪により残留農薬を大幅に緩和しました。他省庁のことではありません。医療費が、増加している原因になります。そのことも、大臣は認識しておられることと思います。農林大臣とも連携して国民の健康をお守りいただきますようにお願い申し上げ奉ります。また、健康診断の基準値を見直す機運が出てきましたが、巨大製薬会社等による圧力でその機運が小さくなっています。国を挙げて戦ってください。国民の為に、主権国家であることを証明頂きたく存じます。
ビルゲイツ等に媚び諂わずに、日本国民の為にお働きくださるようお願い申し上げ奉ります。
本題に入ります。情報源は、「薬の9割はやめられる」松田史彦著です。
抜粋 P94
抗ガン剤はガンに無力どころか、発ガン作用がある
抗がん剤の真実
抗ガン剤治療は現在、手術・放射線治療と並んで、ガン治療の3本柱の一つとされています。
しかし近年、「抗ガン剤の真実」とも言うべきことが明らかになってきました。「ごく一部の疾患を除き、抗ガン剤治療は巨額の費用が必要とされながらも、患者を副作用で苦しめ、命を縮めさせるだけのものである」という認識が、一般にも徐々に広がってきたのです。元慶應義塾大学医学部放射線科講師の近藤誠医師や、Tokyo DD Clinicの内海聡医師、ジャーナリストの船瀬俊介氏らが啓蒙に尽力されたおかげでしょう。
抗ガン剤がガンに無力どころか、発ガン作用さえあることは、実は厚生労働省もアメリカの議会もどうやらずっと以前からわかっていたようです。
実際、船瀬氏が厚労省の担当官を電話取材して抗ガン剤の効果について質問したところ、担当官から「抗ガン剤でガンは治せないし、発ガン性があります」という答えが返ってきたそうです。
またアメリカ国立ガン研究所のデヴィタ所長（当時）は1985年、議会で、「抗ガン剤による化学療法は無力だ。抗ガン剤を投与しても、ガン細胞はすぐに反抗ガン剤遺伝子を変化させ、抗ガン剤を無力化させてしまう。それどころか、強い発ガン性で他の臓器などに新たなガンを発生させる」と述べています。抗ガン剤が実は発ガン剤だったとは、衝撃的な見解でした。
続いてアメリカ議会ガン問題調査委員会は、
「抗ガン剤多剤投与グループは、投与しなかったグループに比べて、命に関わる副作用が７～10倍になる。ガンが小さくなっても、5～8カ月で再増殖するため、生存期間は短い。ガンを治療しないほうが長生きする」
と報告し、「抗ガン剤投与でガン患者は救えない」と結論づけています。
こういった真実の情報が優に30年もの間、一般の方はもとより、医師にさえまったくと言っていいほど伝えられなかったのです。私ももちろん知りませんでした。
私はこの情報を、参議院厚生労働委員長山田宏事務所に確認しました。大臣が、知らなかったとしても仕方のないことです。が、知ったからには「薬の9割はやめられる」をお読みいただき医療行政が患者の為に行われる医療に改めていただきたいのでございます。
抗ガン剤治療禁止をすることで、毎年数十兆円が無駄に使われることが無くなります。その金で、診療報酬も見直すことができ、さまざまな増税を行おうとしていることを止めることができます。
診療報酬は、薬を多くだしたほうが儲かる。診療ベットの回転率を上げると利益が上がるものになっています。医師の技術料が適正ではありません。患者の為に医療を行った医師が儲かるように現在の診療医療報酬が改定されて今よりも儲かるように改めてください。これは、岸田総理の所得倍増方針に基づくものです。新型コロナワクチンを接種すると儲かり患者のためにならない、副作用によって苦しむ人を量産することに平気で加担する医師がいなくなるように指導することも大切です。何よりも厚生労働省が国民の為になる行政を行う。工作により国民を苦しめる省庁にしないように大臣として全身全霊で米国に媚び諂うことなくご尽力を賜りますよう重ねて伏して御願い奉ります。
全国民を代表いたしまして陳情いたします。
今枝正晴拝
