世界経済フォーラムの思惑通り

          皇室とともに

サンヘドリンが陰から動かしユダヤの支配する世界へと突き進んでいる。「シオンの議定書」を読めばわかる。そのうちに焚書が始まるだろう。

岸田総理は勿論、ユダヤの言い成り。

財産を持たせない

人口削減

我々は、ゴイム(禽獣・家畜)である。ユダヤが言っている。

少子化対策「2030年までがラストチャンス」岸田首相会見6月13日(全文)※冒頭発言のみ(Yahoo!ニュース オリジナル THE PAGE)

岸田総理の記者会見前文を見れば分かる。

 「社会を変えることが大切」これは、新自由主義のことです。彼はこれをすると世界経済フォーラムで声高らかに発言している。大問題をマスコミは当然伝えない。情報を制する者が世界を制する。

岸田総理は、所得倍増を声高らかに訴えて総理になったが所得向上に切り替えた。詐欺。株主資本主義を止めれば簡単に所得倍増を実現できる。手当を有難く政府から頂戴することも無くなる。しかし、岸田総理は、株主資本主義は大切だという。世界経済フォーラムの方々にとっての財源である。国民を欺きながら総理の椅子にしがみ付くには、手当を国民にくれてやれば支持を貰えると考えて居る。そして、財務省が喜ぶ増税も出来る。ユダヤにも気に入られる。

 少子化対策は、国が新型コロナワクチンを国民に強制的に接種させたことで出産を大きく低下させた。これからは、人口が減少することを前提に移民に頼らない経済運営を国が行うことだ。その為にも、教育に金をかけてGHQの教育政策を改める。教員と保育士の給与を増加させて良い人材を確保する。出産して数年で職場に帰り働ける体制を国が出資して行う。国民が自主自立できる経済政策をしなければならないが、ユダヤは、財産は持たせない、これがゴイムの幸せだと言い張りそれに従う国会だ。改めて言う、マスコミは金に支配されたユダヤの手先だ。情報統制された日本、世界でいつ国民が真実を知り立ち上がるかにかかっている。それを阻止するために全力でユダヤが対策を講じている。

 伝統と文化を破壊することが世界支配に繋がるという考えである。SDGsジェンダーフリー等。日本の政策として3世代生活を促進する政策、税制が必要だが行わないのはそこにある。

国民は、世の中の空気に騙されない。テレビからの情報ではなく別の物からの情報を得て情報処理できる能力を得る努力を怠らないことだ。子どものうちから家庭教育で教えることはできる。学校に頼る、任せることは危険だ。「父母その他の保護者は、子どもの教育に対する第一義的責任を有する」そのことを肝に命じて子供の将来が暗黒にならないようにする。

 

 財源が無いから増税を行うというのは、真っ赤な嘘。抗癌剤治療禁止で、毎年数十兆円の財源が出来る。食品の添加物や残留農薬を国民の健康を考えたものに改めれば介護費用も医療費も大きく削減できる。冷凍食品、コンビニ食品、偽肉、偽卵。外資が企業が儲からないから政府にやらせない。金をばら撒く、票で言い成りにさせている。選挙に行かない国民の罪だ。白票の威力を知るべきだ。投票率が10%増えてその10%が白票であると候補者たちは考えを変えざる負えなくなるは必定だ。そこに、有権者は気付くべきであり選挙管理委員会は、投票する候補がいなければ白票を投じよう、その意義は効果はこういうものだと教える、広報すれば投票率は上がり政治は良くなる。

 

 

河添恵子氏情報アナライズより

ゼレンスキー大統領、G7参加は、金集め。ロスチャイルドの手先。騙される政府、それに追従する企業たち。

G7の開発金融機関及び欧州復興開発銀行との共同声明を発表 | JBIC 国際協力銀行