皇室とともに
学校の負担軽減や権威の復活に役立つ提案です。下記に記されたことは、生徒を通じて保護者にプリントとして配布されることをお奨めいたします。初めて行うこと、変わったことをすることに恐れをなし躊躇することが戦いから逃げていることです。毅然と戦う。教育基本法に基づき戦うことで勝利する。
本当の敵は、ロスチャイルド家、国際金融資本、中国共産党です。強大過ぎるが、民意に弱い、恐れをなす。だから、マスコミを掌握しようとする。金の力、工作、弱みを握って。しかし、投げ出す勇気があれば怖いものなし（ ＾ω＾）・・・
先陣を切って戦いますよ！！
ご自由にお使いください。
学校から必要な情報提供を行うことは、保護者からの評価向上になると考えます。教育基本法第十条二項に基づき提供します。
新型コロナワクチンは、遺伝子組み換えワクチンしかないことをご存じですか？初めて遺伝子組み換えワクチンを製造した世界の製薬会社。
そのことを、知っている人はどれくらいいるのでしょうか。ワクチンの安全性は本当に確保されていると考えてよいのでしょうか。
ワクチンの承認は、10年間の動物実験で安全であれば人による臨床試験で安全確認されれば承認です。今回の新型コロナウイルスに対しては、致死率は健常者で0．数％です。高齢者と基礎疾患を患った方を入れて２％です。ワクチン接種を受けた方の1回目の副反応率は6~7%程です。2回目になると30%を超える副反応率です。これは、過去の事例に照らすと即、接種中止になる案件ですが、政府は、厚労省は、何かあれば対処しますから安心してくださいという不思議なことになっています。人類初の遺伝子組み換えワクチンです。100年かけて安全性を確認しなければならないと専門家は言います。遺伝子組み換えにすると、6~8週間で出来上がり大量生産できる。従来とおりに卵から作ると6~8か月もかかり生産性も低くて非効率で儲からない。WHOに出資しているのは各国のお金よりも製薬会社やビルゲイツ氏です。そちらの意向になるのは当然ですね。WHO設立時の理念は損なわれているということではないです。ワクチン接種すると、自然界にあるウイルスに感染した時に重症化する確率が高くなると言われています。
アメリカのワクチン接種後の有害事象報告数35万8379件
死亡例5993件、重症副反応2万9871件、永続的障害4874件
でも、安価で安心なイベルメクチン（寄生虫病薬）が新型コロナウイルスに聞くと言われています。北里大学の大村智教授が30年以上前に開発したイベルメクチン。30年前から毎年、3億人近くの人が服用して大きな副反応がない。新型コロナウイルスにも効果があるといいます。現在27か国、86に地域において臨床試験が行われています。初期症状では71%、後期治療で５０％、予防的には９１％の効果があると17件の報告があります。
医師である日本維新の会の梅村聡参院議員が言っています。厚労省は、イベルメクチンを新型コロナ治療薬として「診療の手引き」に載せています。安心して使用するために薬事承認してほしいと。厚労省は去年4月に国民健康保険中央会に対して「イベルメクチンをコロナ治療で使用した場合は保険適用して良いと事務連絡をしています。が、全国の医療機関や医師はそのことを知らされていませんから国は、情報提供を急がねばなりません。国民の選択数の拡大は重要であります。遺伝子組み換えワクチンしかないような宣伝は間違っていると考えますが皆様方はどう思いますか。製薬会社の利益最大化が重要ではなく国民の安全が一番です。
皆様方が情報を集めて判断することは重要なことです。
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新型コロナウイルスで働くことができなくなり収入が無くなりました。去年の自殺者は、中学生が４倍・高校生は７倍に増えました。これは、新型コロナウイルス感染拡大による経済活動自粛要請が原因だと考えることは自然ですね。自粛要請ですから協力いただいたら経済的損失は100%補償します。が常識です。具体的には、国民に対して粗利補償100％と休業補償一律15,000円を去年の4月に遡って保証します。でも、国には1200兆円の借金があるからこれ以上国債発行してはいけないと思わされています。国民は、一生懸命に働いて何とかしようと頑張っても消費者の財布の中身は激減している、消費税は消費に対する罰則ですから消費が減退するは当然です。国の借金は本当か？と、検証する必要があります。借金でなければ国債発行で問題解決です。ノーベル経済賞を取った人も今では、緊縮財政ではいけない政府が財政出動しなければならないとまで言っています。私たちが学びやすい本があります。中野剛志著「マンガで分かる日本経済入門」です。マンガの部分は小5でも分かります。説明文も分かりやすく書かれています。是非、読んで国に借金があるのか判断ください。現代貨幣理論（MMT）について書かれた本です。インフレ率2％～4％を堅持する。今は、デフレですからマイナスインフレです。2％まではいくらでも国債発行しても大丈夫です。これは大きな政府。4％を越えたら小さな政府になって経済政策を行う。税を徴収するのは、物価調整の為と貧富の格差を少なくする為であって国家予算の財源確保ではありません。財務省もHPで認めている。自国建て通貨発行国において債務不履行はない。ハイパーインフレは起きないと言っていますが、緊縮財政を実施し政府の負債を「国の借金」と間違った表現をして国民を騙しています。借金という言葉は、国民に兎に角、借金は駄目だと認識させる都合の良い言葉です。政府の負債とは、国債発行残高です。国債＝貨幣発行ですから増えれば国民は豊かになります。国債発行上限は、インフレ率4％です。国民はしっかりと認識して政府を監視すれば大丈夫です。民意の成熟が民主主義の原則であり幸福に繋がります。これを、称して戦い・戦うということです。戦わなければ幸福は訪れない。間違ったことへの従属は不幸を招く。
皆様方も、株の脅威を認識ください。マスコミも金に影響されて報道する。番組制作を行っているのですから情報収集は独自に取捨選択し、情報処理能力向上に邁進することは家庭教育の範疇です。テスト勉強だけでは片手落ちです。
教育基本法に基づく教育を行う（教育議論を行う）とは、
教育基本法 教育の目的・教育の目標・教員・家庭教育 に基づいて行うということ
授業づくりＪＡＰＡＮの日本が好きになる！歴史全授業
http://jdjapan.blog.fc2.com/blog-entry-34.html
メディア報道研究政策センター
http://www.mediken.or.jp/
「史実を世界に発信する会」
http://hassin.org/
雅楽平和
http://www.gagaku-heiwa.jp
チャンネル桜
http://www.ch-sakura.jp/
林原チャンネル
https://www.youtube.com/c/hayashibara-ch
なでしこアクション Japanese Women for Justice and Peace | 正しい歴史を次世代に繋ぐネットワーク
「慰安婦＝性奴隷」のウソに終止符を！
『日本を敗戦に導いた裏切り者の正体』~不可解な決断とメディア戦略
https://www.youtube.com/watch?v=OnHhtWBDuwA
