皇室とともに
日本の教育が廃れた理由は、敗戦が原因です。米国は、GHQは、勇猛果敢な日本軍を恐れるばかりか、おんな子供が爆弾抱えて戦車に向かってくる。竹やりで戦う。米軍に損害を与えた。
命知らずで圧倒的戦力差をもろともせずに立ち向かう、まさに特攻をされると精神が破壊される兵士がでてくる。外人には、考えられないことであった。その原因は、皇室であると結論付けて戦後教育を破壊した。日本人の精神性を狂わせた。その結果、ユダヤ思想の今だけ、金だけ、自分だけの精神が充満した。政財官民が狂った結果が今の日本の状況です。教育現場は、教職追放により左翼たちが牢から出されて教職について左翼思想を植え付けた。それに、政府は、何もできずに野放しにしたと私は思っている。なぜならば、権力は、国家政府にあるからです。教育に関して日本の教育基本法第十七条はいらない。他は、必要なものだと考えている。
教育基本法に基づき教育を推進するとは、第一条第二条第九条第十条の要点を覚えて正しく理解して教育を自由に教えることです。これが、新しい基準となって全国どこでも同じ教育が受けられるということです。各学校が独自に特色ある教育を行うことができて正しい教育競争が生まれて教育の向上が進む。暴走を防ぐ手段は、生徒や保護者が同じように教育基本法に基づく教育とは何かを理解することでおかしな教育がなされてもすぐに発覚する。
全国の教育委員会のどこが最初にやるか。一番が価値がある。
教職課程科の講義内容に、このことをしっかりと教えていない、疎かにされている。
教育基本法に基づき教育を行うことが理解できた者に教育職員免許状を交付することになっている。いわゆる、前提条件です。これを徹底的に理解させることで教育の向上も図れる。大学側に行わせるには、教育職員免許状交付の申請時に、大学側が教員免許交付の前提条件を確認したうえで書類を提出することにする。交付後、前提条件を満たしていないことが発覚した場合は、次回の免許交付申請を受け付けないとすればこのような問題は無くなる。予防効果は絶大である。
また、
現場の教員には、各学校ごとに覚える、理解することを徹底して行うことと保護者、生徒にも理解してもらうことで教育環境も良くなる。
フィンランド、スウェーデンにおいてICT教育により学力低下が確認され廃止となった。にも拘らず、教育委員会は推進することを止めない。これも、馬鹿っ子教育の一環です。この課を、
教育基本法に基づく教育推進課
に改めればいい。
