皇室とともに
島田名誉教授代議士チャンネル25' 2月9日号 「151兆円投資で成功？日米首脳会談 トランプ大統領令は常識への回帰」
勉強になりますよ🌹
早いとこLGBT理解増進法廃案にせよ‼
国会議員はくるってる
トランプ大統領は、日本が好きだと言っている。然し、安倍元総理を後ろから攻撃する奴だと認識している。こいつは許さない。中国との関係も考えて落としてやるとおpもっていてくれていると私は思っている。
151兆円も民間に投資させるとは何事か。自らの不徳の行いを改めず他人の金で治めようとする呆れた根性。日本は、1956年の国会質問で鳩山一郎首相が、集団的自衛権の解釈を変えた。憲法9条があるから米国が攻撃を受けても助けにいけないと鳩山一郎首相が解釈を変えてしまった。だから、憲法改正ではなく首相が基の解釈に戻すでよい。米国が攻撃されたら日本も助けに行きます。その為に自衛隊の給与を1.5倍増やし、武器弾薬も戦える量にする。（我々同士の話で、助けてくれお前が困っても助けないで話がまとまるわけがない。戦争をさせないために外交がある）
LGBT理解増進法も即廃案にする。京都議定書離脱する。消費税も廃止する。
これ位、言ってくればトランプ大統領は、石破を見直すようになるだろう。
だが、
マスコミは、こぞって石破を持ち上げる。媚び諂うことが大きな災いになることを理解出来ない。高学歴者、資産家、正にチェンジメイカーを育成することが急務。道徳心の欠落、その為には、軍国主義反対教育である「修身」教育が必要だ。
中高一貫教育も無駄、生徒が減少しているのに大学を統廃合しない文科省・天下り先確保のためだ。
教育の中身を、
古き良き時代の教育を参考にしてより良い教育に改める。その為には、覚悟と闘争心が必要だ。まさに、特攻精神・生徒の為の教育だ。日本を蘇らせる・国民とともに
その為の法改正の第一歩は、
教育職員免許法に教育職員免許交付の前提条件を明記させる。
教育職員免許状交付の前提条件は、
・教育基本法第一条、第二条、第九条、第十条の要点を覚えて理解する
（教育の目的）第一条
国家及び社会の形成者
（教育の目標）第二条
一、教養と道徳心を身に付ける
二、自主自律の精神と勤労を重んじる態度を養う
三、公共の精神に基づき主体的に社会の形成に参画する
四、環境保全に寄与する
五、日本の伝統と文化を尊重し、日本の繁栄の為に国際社会に貢献する
（教員）第九条
教員は、自己の崇高な使命を深く自覚し、その職責を遂行する
２項
崇高な教員の養成と研修の充実を図る
（家庭教育）第十条
父母その他の保護者は、子どもの教育について第一義的責任を有する
２項
国及び地方公共団体は、保護者に対する学習の機会及び情報の提供を講ずる
・教員の政治的中立性とは、政府を批判しない、特定の政党を支持又は誹謗中傷しない
・教科書で教えるとは、検定教科書を使ってさまざまな考えを教える
・教員の教育への裁量権とは、教育基本法第一条第二条第九条第十条の要点を覚え理解
しているから与えられている
・政治が教育への介入を行った時に法の下で対応する
これを、明記させれば47都道府県教職員課が確認した上で免許交付を起こなう。違反すれば来年度の免許交付を禁止とすれば、各大学で教える。優秀な教員が今よりも遥かに育成出来て偏差値教育の弊害も無くなる。また、「中等修身」を教えることにより堕胎をしなくても良い環境を作り上げて少子化対策にもなる。専業主婦の地位向上にも大きく貢献する。
男は、金を稼いでくるとばかりにこれまで、威張り過ぎたことを反省すべきだ。家庭に於いて奥様が家庭を守ってくださるから安心して働けることを感謝すべきだ。
西洋思想と言われているものは、殆どがユダヤ思想だ。今、日本は、日本的思想、精神の素晴らしさに気付き、良き精神を取り戻すことだ。米国はそれを恐れている。だから、教育勅語も修身も戦後教えさせなかった。
そのことに気付き、家庭教育から教えることだ。
