新学習指導要領で新聞を使った授業がスタート

           皇室とともに

2020度年 小学校  2021年度 中学校で始まる

教科書で教える

となっている。すでに偏向教科書であるのに、更に「世界経済フォーラム」の意に沿った支配しやすい国民を育成しようと企み権力、金の力で法を制度を改悪している。それに従う政治屋たちには敬意を持つ。ユダヤ思想で、『大御宝』の精神を失ったご仁ばかり。保護者は、勉強不足で空気に左右されてしまうから・・・あああああああ!

せめて、滅私奉公の精神で教育長、管理者たちは立ち向かっていかないと「世界経済フォーラム」の影の世界政府に日本も完全に支配される。彼らの弱点は、世論・民意です。ゆうべきことを言って理解してもらい判断してもらう。その結果を受け入れればいい。一つの参考資料としてこの本を紹介したい。

 デジタル・ファシズム 日本の資産と主権が消える 堤未果著 968円

コロナ渦の裏で、デジタル改革という名のもとに恐るべき「売国ビジネス」が進んでいるのをご存じだろうか?アマゾン、グーグル、ファーウェイをはじめ米中巨大テック企業が、行政、金融、教育という日本の”心臓部”を狙っている。デジタル庁、スーパーマーケット、キャッシュレス化、オンライン教育、マイナンバー・・・・そこから浮かび上がるのは、日本が丸ごと外資に支配されるXデーが、刻々と近づいている現実だ。果たして私たちは「今だけ金だけ自分だけ」のこの強欲ゲームから抜け出すことができるのか?気鋭の国際ジャーナリストが、緻密な取材と膨大な資料をもとに暴く、「日本デジタル化計画」の恐るべき裏側!

 

新聞の広告

子どもたちの情報活用能力の向上を目的に育成ツールとして新聞が見直されています。

 

これに対する反論

新聞が売れなくなった。スポンサーが国際金融資本や中共に都合が良いように書かれる。新型コロナウイルスで感染防止に真っ先にすべきことは入国禁止ですが世界経済フォーラムの意向でワクチン接種を全人類にさせなければならない。だから入国禁止にしない。あらたな変異株も日本に入ったと報道はするがどうして入国禁止にしろとマスコミは言わないかを考えたら分かることです。マスコミの一番の役目は民意の成熟です。さまざまな考えを提供して民意の成熟を図ることだが、それをしたら世界支配はできない。民は、馬鹿な方が支配しやすいのです。だから、入試問題も偏った教育で教え込み優越感に浸ることで民に満足をさせて操る。支配者は、日本の精神を嫌う所以です。

滅私奉公は、死語になりつつある。『大御宝』の精神を知らない、言葉すら知らない教員。皇室の男系男子の安定的継承の必要性を理解する教育をしない。これらは、外国の支配者層にとって不都合でとっても嫌う、排除する。これらのことは、教育の目標五に日本の伝統と文化を尊重しに該当します。外部から圧力がかかるからと教育界では教えないでもいいという空気に満ち溢れています。馴れ合い教育です。警察、検察は法廷に基づき粛々と運営されています。ドラマと違う。政治の世界も教育界と同じだと考えている。だから、糞でもない法令、法案、政策を通してしまう。とっても、反省すべきことです。先生方、公の場で私と戦うご意思はおアリではないかと思います。負けますもんね。

 

教育者の皆様、異がおアリならば戦えばいい。今回の場合は、新聞を使えと言っているのだから、ここにこう書かれているでも、こういう考えがあるとそちらを教えてうちに帰ってからテレビゲームしないで読みなさいでいいのです。ノーベル賞受賞者が、「教科書を信用するな」と言っていた。疑いを持って調べて得心をする。自らが進んで学ぶということです。

文科省には、権限がない。自らが放棄した省庁です。教育基本法に基づき運営をすれば問題ありません。

教員が、上記の本などを読んで日本の現状を知ることが重要です。自ずとどういう教育をすればよいかが分かります。

 

金があったらこんな大学を取り合えず、塾から無料で教える将来の大学を作りたい。

 「学校で教えない大学」

だって、文科省は絶対に認可しないからです。勿論、日本人しか入れない。

融資する日本企業いないだろうな。金が第一だもんね。