オリンピック中止?

           皇室とともに

山本太郎は、やっぱり選挙上手だ。オリンピック中止を公約に出しても反対の声よりも好意的だ。そんなことやってる余裕はない。その金を庶民のために使えということではないか。

自民党は、選挙に勝ちたければ藤井聡氏の意見を取り入れることだ」ところが、財務省に勝てないと思い込んでいる議員たちばかりだ。簡単なことだ。本当のことをはっきりと国民に話す。これからは、国家国民のための政治『大御宝』でいきます。で、国民の支持を戴いて財務省は変わる。現代貨幣理論で成果を上げたら出世できる、財務省に変えることだ。

 

オリンピック中止に伴い、世界選手権を重要視する政策を出す。

 1位は、5000万円 2位は、3000万円 3位は、2000万円

 4位は、1000万円 5位は、800万円   6 位は、600万円

ニュースでも、大きくぞ取り上げる。活動費も増額する。

 

勿論、藤井聡氏は、プライマリーバランス黒字化廃止・粗利補償100%・休業補償・

消費税ゼロ・サプライチェーンの見直しなどなど、半自粛のススメ

日本には、お金がある.1100兆円越えの借金があると財務省の嘘に騙されない。政府の負債です。国債発行残高ですから、国債発行=貨幣発行です。金が増えるから国民の貯蓄が増える。内需の日本だから、所得を増やさないと経済は良くならない。

倒産が増えて、中国が安く買っている。国土を奪われている。ガッツ条約破棄で相互主義の原則を宣言を政府がすれば外国に土地を買われずに済む。政治家の決断だけだ。


教育基本法に基づく教育を行う(教育議論を行う)とは、

教育基本法 教育の目的・教育の目標・教員・家庭教育 に基づいて行うということ


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ルーズベルトが日本に戦争を仕掛けた
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